No.1501 （2023/12/14）
工業生産を支えるエネルギー供給技術の条件 New!
化石燃料以外に工業生産を支え得るエネルギー供給技術が存在しないのはなぜ？
No.1500 （2023/12/05）
北九州市の愚かなメタネーション・プロジェクト New!
脱炭素社会を目指す巨大プロジェクトが単純な科学的な誤りを見えなくしてしまう
No.1499 （2023/11/30）
小学6年生の姪に書いた手紙 New!
人為的CO2地球温暖化脅威説で崩壊した初等中等教育における科学教育を憂う
No.1498 （2023/11/27）
2022年の人為的CO2排出量が過去最大 New!
CO2排出量をゼロにすることは非科学的な画餅に過ぎないことを理解すべきである
No.1497 （2023/11/10）
安全保障の名目で際限なく拡大する兵器輸出
New!
兵器輸出の拡大＝兵器産業の拡大は日本を米欧の様に戦争を必要とする国にする
No.1496 （2023/10/31）
国連のイスラエル停戦決議に日本は棄権 New!
首尾一貫した岸田日本政権の対応/米国にとって都合の良いことが日本の正義
No.1495 （2023/10/17）
再生可能エネルギー発電の設備利用率の低下 New!
制御不能のクズ電力の無理な利用拡大で、エネルギー利用効率の低下に拍車
No.1494 （2023/09/19）
World Climate Declaration をどう読むか
New!
『世界気候宣言』に対するごく個人的解釈による解題
No.1493 （2023/09/16）
Fridays
For Future という非科学的な運動 New!
人為的CO2地球温暖化脅威論という終末思想を信奉するカルト
No.1492 （2023/09/13）
World
Climate Declarationの紹介 New!
世界の科学者がCO2地球温暖化対策の中止を求めている/日本の参加者は4名
No.1491 （2023/09/13）
ウクライナ紛争勃発の経緯と現在の状況 New!
操作された米欧の情報に騙されている日本の報道機関の惨憺たる状況
No.1490 （2023/09/11）
岸田政権下で進む日本の米国への隷属 New!
自ら日本国土を米国の使い捨ての前線基地化を進める岸田政権の亡国の防衛政策
No.1489 （2023/09/09）
放射性物質汚染水に対するNHK報道を考える New!
「本当に視聴者のためのNHK？」汚染水の危険性情報のもみ消しに加担する体質
No.1488 （2023/09/05）
放射能汚染水の危険性は『風評』ではない
New!
汚染水放出への中国の批判と農水大臣の「失言」を利用し問題の本質隠蔽を図る日本
No.1487 （2023/08/26）
エネルギー問題・脱炭素社会について考える⑨
New!
循環型工業化社会の実現は不可能/後期石炭文明を経て農耕文明への移行
No.1486 （2023/08/19）
NHKは米欧傀儡の謀略・洗脳機関になった
New!
戦時中の教訓を忘れ、ウクライナ紛争で偽情報を垂れ流す国賊放送局に注意！
No.1485 （2023/08/18）
エネルギー問題・脱炭素社会について考える⑧ New!
原子力発電の特性を考える その3
No.1484 （2023/08/17）
エネルギー問題・脱炭素社会について考える⑦ New!
原子力発電の特性を考える その2
No.1483 （2023/08/15）
エネルギー問題・脱炭素社会について考える⑥ New!
原子力発電の特性を考える その１
No.1482 （2023/08/13）
日米の年老いて時代錯誤のボケ政治家の害毒New!
米欧の植民地支配の末期症状としてのウクライナにおける米国ネオコンの悪あがき？
No.1481 （2023/08/12）
エネルギー問題・脱炭素社会について考える⑤
New!
再生可能エネルギー発電の特性について考える その4
No.1480 （2023/08/10）
エネルギー問題・脱炭素社会について考える④
New!
再生可能エネルギー発電の特性について考える その3
No.1479 （2023/08/08）
エネルギー問題・脱炭素社会について考える③
New!
再生可能エネルギー発電の特性について考える その2
No.1478 （2023/08/06）
エネルギー問題・脱炭素社会について考える②
New!
再生可能エネルギー発電の特性について考える その1
No.1477 （2023/08/05）
エネルギー問題・脱炭素社会について考える① New!
原子力発電・再生可能エネルギー発電の本質的な問題点を考えることが必要
No.1476 （2023/07/19）
過去12万年間で地球平均気温が最も高い??!
New!
テレ朝「羽鳥慎一モーニングショー」という自然科学的に出鱈目な番組
No.1475 （2023/07/11） US exceptionalism クラスター爆弾供与
New!
残虐さにより国際条約で使用禁止された兵器供与に同意する岸田政権の法治とは？
No.1474 （2023/07/07）
ウクライナに関する日本の報道の偏った姿勢
New!
ゼレンスキー発言の信憑性の検証もせずに垂れ流す報道機関としての資質の欠如
No.1473 （2023/07/07）
福島原発の放射能汚染水放出が始まる
New!
IAEAによるトリチウム汚染水に対する安全評価というお墨付きについての覚書
No.1472 （2023/06/27） 私にとって不愉快な季節が、また始まった・・・・
New!
日本の平和主義勢力はウクライナ・ゼレンスキー支持によって一気に崩壊した！
No.1471 （2023/06/23） 日本はいつまで老いてボケたロバについて行く？
New!
中国との緊張緩和を目指すブリンケンの行動を一瞬で台無しにしたバイデンは限界
No.1470 （2023/06/10） ドニエプル川ダム破壊でロシア占領地甚大被害
New!
ノルドストリーム破壊はウクライナによる破壊工作であったことを欧米マスコミが報道
No.1469 （2023/06/08）
水素増産のために15兆円の資金投資New!
科学性を失った温暖化対策・再生可能エネルギー開発が環境問題を悪化させる
No.1468 （2023/05/29）
非科学的・非論理的な温暖化・再エネ報道を憂うNew!
マスコミのCO2地球温暖化・再生可能エネルギー報道が自然科学を破壊する
No.1467 （2023/05/22）
G7サミットに対するマスコミの無能報道New!
客寄せパンダ・ゼレンスキーの登場でウクライナ紛争軍事支援会議の本質が露呈
No.1466 （2023/05/19） G7サミットとは、世界の悪玉（Gang）7ヶ国？New!
米欧とその傀儡日本が札束と武力で世界の富を独占する悪だくみを談合する場
No.1465 （2023/05/12）
米国TIME誌の表紙を飾る岸田文雄の笑みNew!
岸田政権が軍国主義を日本に復活させたというのが日本に対する世界の評価
No.1464 （2023/05/02）
明日は憲法記念日、否、憲法棄捻日！？New!
安倍・岸田政権によって完全に空文化した平和憲法、日本は法治国家ではない
No.1463 （2023/04/12）
平和国家日本の政治家は何を見ているのか？New!
欧州の議会でもウクライナ・ゼレンスキー政権の好戦的な姿勢を疑問視する声
No.1462 （2023/04/04）
支離滅裂なEUの「温暖化対策」New!
CO2放出量削減は、EU主導の世界経済を構築するための方便にすぎない
No.1461 （2023/03/31）
IPCCを未だにありがたがっているマスコミNew!
IPCCの歴史を無視した虚言にさえ思い至らない非論理的な愚かな知識人たち
No.1460 （2023/03/27）
ロシアがベラルーシに戦術核兵器を配備New!
NATOのロシアに対する挑発行為が欧州における局地的核使用の扉を開いた
No.1459 （2023/03/23）
英国がウクライナに対して劣化ウラン弾を供与New!
ロシアの核使用の可能性を批判しながらウクライナに放射能汚染兵器を供与する傲慢
No.1458 （2023/03/18）
「平和のための文民統制」は幻想だったNew!
日本を戦争に巻き込む岸田ファシスト政権の軍備拡大政策の暴走
No.1457 （2023/03/03） 寒い冬もそろそろ終わり、早く暖かくなってほしいNew!
レポート「工業文明の持続可能性について」公開について
No.1456 （2023/02/13） 環境問題・資本主義・自由貿易・ウクライナ㉛New!
工業文明の持続可能性について／SDGsは自然科学的に実現不可能⑮
No.1455 （2023/01/26） アメリカの代理戦争と緩衝国家の安全保障New!
――琉球列島のトリップワイヤー化を問う/東京外国語大学教授・伊勢崎賢治
No.1454 （2023/01/20）
環境問題・資本主義・自由貿易・ウクライナ㉚New!
工業文明の持続可能性について／SDGsは自然科学的に実現不可能⑭
No.1453 （2023/01/13）
台湾・日本をウクライナ化する米国のアジア戦略New!
中国の脅威を煽り、戦前と同じ過ちを繰り返す愚かな日本のマスコミ・報道機関
No.1452 （2023/01/12） 環境問題・資本主義・自由貿易・ウクライナ㉙New!
工業文明の持続可能性について／SDGsは自然科学的に実現不可能⑬
No.1451 （2023/01/06） 寒中お見舞い申し上げます。New!
米軍のための軍事費増額と無意味な温暖化対策の増税で破壊される庶民生活